古くなった浄水器を処分する際、何ゴミとして捨てればよいのか、費用はかかるのかと迷うことがあります。ポット型や据え置き型といった種類の違いもあり、正しい処分方法が分かりにくいと感じる方もいるでしょう。

浄水器の処分方法は、捨てるだけでなく売却や譲渡も含めて複数の選択肢があります。それぞれの特徴を理解すれば、費用や手間をかけずに手放すことも可能です。

本記事では、浄水器の具体的な処分方法6選や費用相場、処分する際の注意点について解説します。

浄水器の処分にかかる費用相場

浄水器の処分にかかる費用を以下の表にまとめました。

処分方法	費用相場
自治体で処分してもらう	無料～1,000円程度
店舗で回収・下取りしてもらう	無料～
リサイクルショップで売却する	無料～（売却益）
フリマアプリやオークションで売却する	売却益
不用品回収業者に依頼する	4,000円～10,000円
欲している人に譲る	無料

浄水器の処分費用は、どの方法を選ぶかによって大きく異なります。ポット型や蛇口直結型のような小型のものは、自治体のルールに沿って不燃ゴミなどとして無料で処分できる場合がほとんどです。

一方で、リサイクルショップやフリマアプリで売却できれば収入につながる可能性もあります。費用や手間を比較し、ご自身の状況に合った方法を選びましょう。

浄水器の処分方法

浄水器の処分方法は主に6つあります。それぞれのメリットやデメリットを理解し、ご自身の状況に合った方法を選びましょう。

粗大ゴミとして回収してもらう

据え置き型など大型の浄水器は、自治体のルールに基づき粗大ゴミとして処分できます。処分する際は、自治体へ事前に申し込み、指定された料金のゴミ処理券を購入するのが一般的です。

ただし、ポット型や蛇口直結型といった小型の浄水器は、不燃ゴミや可燃ゴミに分別されることがほとんどです。まずはお住まいの自治体のWebサイトで、浄水器のサイズや素材に応じた分別方法を確認しましょう。

【メリット】

• 他の方法に比べて処分費用が安い
• 自治体による回収のため安心感がある

【デメリット】

• 申し込みや処理券の購入に手間がかかる
• 指定の場所まで自分で運び出す必要がある
• 回収日が決まっているためすぐには処分できない

店舗で回収・下取りしてもらう

新しい浄水器への買い替えを検討している場合、家電量販店やホームセンターなどの販売店で古い製品を回収・下取りしてもらう方法があります。新製品の購入を条件に、無料で引き取ってくれたり、下取り値引きをしたりする店舗もあります。

ただし、店舗によっては処分費用がかかる場合や、持ち込みが必須の場合もあるため、事前に店舗のサービス内容を確認しておきましょう。買い替えと処分を一度に済ませたい方におすすめの方法です。

【メリット】

• 新しい製品の購入と同時に処分できる
• 下取りしてもらえれば費用を抑えられる

【デメリット】

• 回収や下取りは買い替えが条件の場合が多い
• 自分で店舗まで持ち運ぶ必要がある
• 全ての店舗が実施しているわけではない

リサイクルショップで売却する

未使用品や、人気メーカーの比較的新しいモデルであれば、リサイクルショップで売却できる可能性があります。特に、高機能な据え置き型の浄水器は、中古市場でも需要があるため買い取ってもらえるケースが多いです。

一方、使用済みの製品、特に蛇口直結型やポット型は衛生面の問題から買い取りが難しい傾向にあります。査定に出す際は、購入時の箱や説明書、未使用のカートリッジといった付属品をそろえておくと、買取価格が上がりやすくなります。

【メリット】

• 処分費用がかからず収入になる可能性がある
• 出張買取を利用すれば自宅で処分が完結する
• その場で現金化できる

【デメリット】

• 使用済みの製品や古いモデルは売れない場合がある
• 付属品が不足していると査定額が下がりやすい
• 期待したほどの価格にならないこともある

フリマアプリやオークションで売却する

フリマアプリやインターネットオークションを利用して、浄水器を個人間で売買するのも処分方法の一つです。リサイクルショップでは値段が付かなかった製品でも、必要としている人がいれば売れる可能性があります。

特に未使用のカートリッジは需要が高く、本体とセットで出品すると高値で取引されやすいです。ただし、出品作業から購入者とのやり取り、梱包・発送まで全て自分で行う手間がかかります。

【メリット】

• リサイクルショップより高値で売れる可能性がある
• 自分で売却価格を自由に設定できる
• 未使用のカートリッジだけでも売買できる

【デメリット】

• 出品から梱包、発送まで手間がかかる
• 購入者との間でトラブルが起きる可能性がある
• すぐに売れるとは限らない

不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者に依頼すれば、電話やインターネットで申し込むだけで自宅まで浄水器を回収しに来てくれます。自分の都合の良い日時を指定できるため、引っ越しなどで処分を急いでいる場合に便利です。

また、浄水器以外にも処分したい家具や家電があれば、まとめて回収を依頼できます。業者によっては、専門知識が必要なビルトイン型の取り外しから処分まで一括で任せられる場合もあります。

【メリット】

• 自分の都合に合わせて回収日時を決められる
• 自宅からの運び出しを全て任せられる
• 他の不用品も一緒に処分できる

【デメリット】

• 他の方法と比べて費用が高くなる傾向がある
• 単品の回収だと割高になる場合がある
• 悪質な業者もいるため見極めが必要

欲している人に譲る

友人や知人、または地域の情報サイトなどを通じて、浄水器を必要としている人に譲る方法もあります。未使用品や状態の良い製品であれば、喜んで受け取ってもらえる可能性が高いです。

ただし、浄水器は衛生面が重要なため、譲る前には本体を丁寧に洗浄し、カートリッジは新しいものを用意してもらうよう伝えましょう。処分費用をかけずに、まだ使える製品を誰かに役立ててほしいと考える方に適した方法です。

【メリット】

• 処分費用が一切かからない
• ゴミにせず再利用してもらえる
• 知人や地域の人に喜んでもらえる

【デメリット】

• 譲り先がすぐに見つかるとは限らない
• 個人間のやり取りでトラブルになる可能性がある
• 受け渡しの日程調整や梱包に手間がかかる

浄水器の寿命・処分・買い替えのタイミング

浄水器はカートリッジ交換だけでなく、本体にも寿命があります。製品の種類や使用状況によって異なりますが、本体の耐用年数は5年～10年が目安です。以下のようなサインが見られたら、本体の処分や買い替えを検討するタイミングです。

• 水の味や臭いに違和感がある
• ろ過後の水量が明らかに減った
• 本体にひび割れや水漏れが見られる
• カートリッジの交換ランプが点灯しない
• メーカーの部品保有期間や修理サポートが終了した

特に、水の味や臭いの変化は、浄水能力が低下しているサインです。そのまま使い続けると衛生面でも問題が生じる可能性があるため、早めの交換をおすすめします。

浄水器を処分するときの注意点

浄水器の処分には注意点があります。トラブルなく進めるため、事前に以下のポイントを確認しましょう。

処分前に行うべきこと

浄水器を処分する際は、いくつか準備が必要です。トラブルを防ぐためにも、事前に確認しておきましょう。

まず、本体内部の水を完全に抜き、使用済みのカートリッジを取り外します。カートリッジの分別方法は自治体によって異なるため、Webサイトなどで確認してください。

売却や譲渡を考えている場合は、本体をきれいに洗浄し、説明書などの付属品をそろえておきましょう。また、ビルトイン型の浄水器は水道管に接続されており、取り外しには専門知識が必要です。自分で作業せず、専門業者に依頼しましょう。

やってはいけないこと

浄水器を処分する際に、やってはいけないことがいくつかあります。まず、浄水器を公園や山林などへの不法投棄は法律で罰せられるため、絶対に行わないでください（※）。

※ e-GOV法令検索「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」

また、専門知識がないままビルトイン型浄水器を自分で取り外すのは非常に危険です。水漏れなどのトラブルを引き起こす可能性があります。

使用済みのカートリッジを分別せず、本体と一緒に捨てるのも正しい処分方法ではありません。お住まいの自治体が定める分別ルールを確認し、正しく処分しましょう。

処分方法の検討ポイント

どの処分方法が自分に合っているか判断するためには、いくつかのポイントを考慮する必要があります。何を優先したいかを明確にすれば、ご自身に合う選択肢が見えてきます。

• 費用をかけずに処分したいか
• 手間や時間をかけたくないか
• 浄水器はまだ使える状態か
• 新しい製品への買い替えを考えているか

例えば、費用を重視するなら自治体での処分や売却が、手間を省きたいなら不用品回収業者の利用が適しています。

また、浄水器の状態が良く、買い替えを検討している場合は、店舗での下取りも良い選択肢です。これらのポイントを総合的に考え、ご自身の状況に合う方法を選びましょう。

悪質業者に注意！不用品回収事業者選びのコツ

不用品回収業者の中には、高額な料金を請求したり、回収したものを不法投棄したりする悪質な業者が存在します。「無料」と宣伝しておきながら、トラックに積んだ後で高額な作業費を請求するトラブルも報告されています。

優良な業者を選ぶために、以下のポイントを確認しましょう。

• 「一般廃棄物収集運搬業」の許可を得ているか
• 会社の所在地や連絡先が明確に記載されているか
• 見積もり内容が詳細で分かりやすいか
• 口コミや実績を確認できるか

家庭の不用品を回収するには、自治体の「一般廃棄物収集運搬業」の許可が必要です（※）。Webサイトなどで許可の有無を確認し、複数の業者から見積もりを取って比較検討しましょう。

※ 横浜市「一般廃棄物処理業者名簿」

まとめ

浄水器の処分方法は、自治体での回収から売却、不用品回収業者の利用まで多岐にわたります。費用をかけたくない、手間を省きたいなど、ご自身が何を優先するかで適切な選択肢は異なります。まだ使える状態であれば、売却や譲渡も検討してみましょう。

処分を決めたら、カートリッジの分別や水抜きといった準備も忘れてはいけません。本記事で解説した6つの方法と注意点を参考に、ご自身の状況に適した方法で、浄水器を正しく処分してください。